レッスン8：医療 DX と業界トレンド——電子カルテ・オンライン診療・医療 AI ・修了後の継続学習

このレッスンで学ぶこと

医療 DX の主要領域（電子カルテ・レセプトコンピュータ・オーダリング・PACS ・PHR ・NDB ）
マイナ保険証と電子処方箋（2023 年 1 月本格運用開始）
オンライン診療の解禁と定着（コロナ禍で規制緩和、2022 年改定で恒久化）
医療 AI ユースケース（画像診断 AI ・創薬 AI ・電子カルテ音声入力・チャットボット・治療計画支援）
Digital Therapeutics（DTx、CureApp SC ／NIC の禁煙アプリ 2020 年薬事承認・治療用アプリの拡大）
EBM（Evidence-Based Medicine）と VBHC（Value-Based Health Care）
地域医療情報連携ネットワーク
Personal Health Record と Apple Health ／Fitbit ／Garmin
修了後の継続学習方向

前回の振り返り

レッスン 7 では、介護保険制度、要介護認定、介護サービスの 4 系統、介護報酬 3 年ごと改定、地域包括ケアシステム、2025 年問題、認知症、介護人材不足対策を学びました。今回は本コースの最終回として、医療業界を破壊的に変えつつある「医療 DX と業界トレンド」を扱います。

医療 DX の主要領域

医療 DX（Digital Transformation）は、医療分野のデジタル化と業務変革を指します。厚生労働省は「医療 DX 令和ビジョン 2030」（2022 年策定）で、業界横断のデジタル基盤整備を推進しています。

医療機関内システム

電子カルテ：紙カルテからの電子化。病院で普及率約 90 %、診療所で約 55 %（2023 年時点）。主要ベンダーは富士通、NEC、日立、SSI（三菱電機系）、フィリップス、キヤノンメディカル、EM システムズなど
レセプトコンピュータ（レセコン）：診療報酬請求書の作成、電子レセプト生成。ほぼ 100 % 電子化
オーダリングシステム：医師の処方・検査・投薬指示を電子化、各部門に自動連携
PACS（Picture Archiving and Communication System、医用画像管理システム）：X 線・CT ・MRI などの画像を電子的に保管・配信
医事会計システム：診療報酬計算、患者請求、レセプト作成の一体運用

国レベルの基盤

NDB（National Database、レセプト情報・特定健診等情報データベース）：全国のレセプトを匿名化して蓄積、医療政策研究に活用
KDB（国保データベース）：国民健康保険のデータ
DPC データ：DPC 対象病院のデータ蓄積
医療 DX 令和ビジョン 2030：全国医療情報プラットフォーム構築目標

マイナ保険証と電子処方箋——2023 年からの本格運用

マイナ保険証（2023 年 1 月本格運用）

マイナ保険証は、マイナンバーカードに健康保険証機能を紐付けた仕組みで、2021 年 10 月から段階的に運用が始まり、2023 年 1 月に本格運用に入りました。2024 年 12 月以降は従来の健康保険証の新規発行が停止され、原則マイナ保険証への移行が進められました。

メリット：

本人確認の迅速化：受付での保険資格確認が即時化
薬剤情報・特定健診情報の医療機関間共有：患者同意の下で、他院処方薬・健診結果が閲覧可能
高額療養費限度額適用認定証の自動処理：申請不要で自動的に限度額適用
医療機関の事務効率化：レセプト差戻の減少

電子処方箋（2023 年 1 月開始）

電子処方箋は、紙の処方箋を電子化した仕組みで、2023 年 1 月から段階的に運用開始されました。医療機関が電子処方箋を発行し、患者が薬局で受取（マイナ保険証で連携）します。

メリット：

重複投薬・併用禁忌のチェック：全国データベースでの自動チェック
処方履歴の可視化：患者の服薬情報が医療機関・薬局で共有
薬局での事務効率化：紙の処方箋の物理管理が不要

普及状況：2024 年時点で医療機関の運用開始が進行中、全国普及にはまだ数年を要する見込みです。

💡 ポイント マイナ保険証・電子処方箋は、医療 DX 令和ビジョン 2030 の中核施策で、「医療情報の全国共有基盤」構築を目指します。国民の利便性向上と医療機関の事務効率化を両立する制度で、業界全体の DX を加速する起爆剤として期待されています。

オンライン診療——コロナ禍で解禁、恒久化

オンライン診療は、情報通信機器を用いて医師が患者を診療する仕組みです。日本では長年慎重な運用でしたが、コロナ禍（2020 年）を契機に規制が大幅に緩和され、2022 年診療報酬改定で恒久化されました。

主要類型

初診からのオンライン診療：2022 年改定で恒久的に解禁（一定要件のもと）
再診・再診オンライン：既存患者への継続診療
オンライン服薬指導：薬剤師がオンラインで服薬指導
オンライン健康相談：診療ではなく相談レベル（保険外）

主要プレイヤー

CLINICS（メドレー）：オンライン診療プラットフォーム、大手参入
curon（MICIN）：オンライン診療＋サービス提供
CARADA（エムスリー）：オンライン診療、大手 M3 系
YaDoc（インテグリティ）
KAKARI（メドピア）
e- 診察（ドクターオブザワールド）

現状と課題

実際のオンライン診療利用は「対面診療の補完」に留まる傾向
「初診対面原則」の一部緩和も、慎重運用が続く
過疎地・在宅医療・専門医アクセスでの活用が広がる
オンライン診療専門クリニックの出現：初診・再診をオンラインで完結する専門クリニック

医療 AI ユースケース

医療 AI は、複数領域で実用化と発展が進んでいます。

画像診断 AI

CT ・MRI ・X 線・内視鏡画像から病変を検出する AI で、日本での薬事承認事例も急増しています。

エルピクセル EIRL Chest：胸部 X 線画像の結節検出、2019 年薬事承認
CADDi（内視鏡系 AI ）：AI Medical Service ・オリンパスなど
AI-Rad Companion（Siemens）：胸部 CT の複合診断支援
Aidoc（イスラエル発）：緊急性の高い所見検出

創薬 AI

新薬候補分子の設計・スクリーニングを AI で加速する取り組みです。DeepMind の AlphaFold（2020 年）は、タンパク質構造予測を革新しました。日本でも Elix、Preferred Networks、Mol-Ai、Astellas と Google DeepMind の提携などが進んでいます。

電子カルテ音声入力

医師の外来診療中の会話を AI が音声認識してカルテに自動記載する仕組み。国内では NEC・富士通・イーライフなどが提供。医師の事務負担軽減として期待されています。

医療チャットボット

問診・症状評価・医療機関案内をチャットボットで自動化。ユビー AI 問診（Ubie）が大手プレイヤー。

治療計画支援

放射線治療計画、手術シミュレーション、抗がん剤治療計画などを AI が支援。

医療 AI 規制

医療 AI は薬機法のプログラム医療機器（SaMD）として承認プロセスを経て、日本市場に投入されます。AI 医療機器の継続的学習の扱い（承認後にモデルが更新される問題）は業界の重要論点です。

⚠️ 注意 医療 AI 導入には、監督当局の懸念事項もあります。説明可能性（診断根拠の医師への説明）、バイアス（学習データによる偏り）、責任所在（診断ミスの責任は医師か AI か）、継続学習の扱い（承認モデルと運用モデルの差異）。EU の AI Act（2024 年成立）では医療 AI を「高リスク AI」として厳格な規制を課しており、日本の PMDA も同様の方針を整備中です。

Digital Therapeutics（DTx、デジタル治療）

DTx（Digital Therapeutics、デジタル治療）は、スマートフォンアプリなどのソフトウェアそのものが「治療」を提供する新カテゴリーです。SaMD の中でも特に「治療」を目的とする点で独自です。

主要事例

CureApp SC（CureApp、2020 年 8 月薬事承認、12 月保険適用）：ニコチン依存症治療アプリ、日本初の DTx。医師の指導と組み合わせて禁煙成功率を高める
CureApp HT（CureApp、2022 年 4 月薬事承認）：高血圧症治療補助アプリ
NIC（CureApp）：Non-alcoholic Steatohepatitis（NASH）等の治療アプリ
Kaia（ドイツ発）：慢性腰痛治療アプリ、日本でも導入

経済性

薬事承認とセットで保険適用：診療報酬点数を取得
スマホアプリなので物理的製造コストが低い
医師の指導と組み合わせて使用：単独ではなく医師処方型
効果検証を継続的に実施：実世界データで有効性検証

DTx の期待

服薬・治療アドヒアランスの向上：継続性向上
医療費削減：早期介入で重症化予防
患者の QOL 向上：自己管理の支援
地方・過疎地でのアクセス改善：物理的移動が不要

日本の DTx 市場はまだ初期段階ですが、生活習慣病・メンタルヘルス・睡眠・慢性疾患などで応用が拡大する見込みです。

EBM と VBHC——エビデンスと価値ベース

EBM（Evidence-Based Medicine、エビデンスベースト医療）は、医師の経験・勘だけでなく、最良の研究エビデンス、患者の価値観・希望を統合して医療を提供する考え方で、1990 年代に体系化されました。診療ガイドラインが EBM の実装ツールで、日本の臨床現場でも標準化が進んでいます。

VBHC（Value-Based Health Care、価値ベース医療）は、Michael Porter らが提唱した「医療の価値＝アウトカム／コスト」の考え方です（Porter and Teisberg『Redefining Health Care』2006）。従来の「投入ベース」（サービス提供量に応じた支払）から「成果ベース」（アウトカムに応じた支払）へのシフトが世界的潮流です。

日本の診療報酬改定でも、回復期リハビリテーション病棟の「実績指数」、DPC の「効率性係数」など、アウトカム評価の要素が徐々に導入されつつあります。

PHR とウェアラブル

PHR（Personal Health Record、パーソナル・ヘルス・レコード）は、個人が自身の健康・医療情報を一元的に管理・活用する仕組みです。医療機関の EHR（Electronic Health Record）と対比され、患者側から情報を統合する発想です。

主要ウェアラブルデバイス

Apple Watch ／iPhone Health：心拍、心電図（Apple Watch Series 4 以降）、活動量、睡眠、血中酸素、転倒検知
Fitbit（Google 傘下）：活動量、心拍、睡眠、皮膚温、SpO2
Garmin：スポーツ・アウトドア向け、詳細な運動データ
オムロンヘルスケア：家庭用血圧計・体重計連携アプリ「OMRON connect」
カロミル（ライフログテクノロジー）：食事管理アプリ

医療機関との連携

日本では、PHR の医療機関との連携はまだ限定的ですが、次の取り組みが進んでいます。

マイナポータルとの連携：健診情報・薬剤情報の閲覧
医療機関独自 PHR：一部先進病院で患者ポータルサイトを提供
DTx との連携：DTx アプリが PHR 機能を持つ

地域医療情報連携ネットワーク

地域医療情報連携ネットワーク（EHR ネットワーク）は、地域内の複数医療機関間で診療情報を共有する仕組みです。全国に約 250 のネットワークが存在（2023 年時点）します。

主要ネットワーク

どこでも MY 病院（旧構想）：全国レベルの医療情報連携構想
あじさいネット（長崎県）：全国初の地域連携ネットワーク、1998 年開始
とねっと（熊本県）
ID-Link（さくらインフォメーション）：民間プラットフォーム

課題

セキュリティ管理：患者情報の保護と共有のバランス
同意管理：患者同意の取得と管理の煩雑さ
接続コスト：医療機関ごとの参加コスト
標準規格の統一：異なるベンダーの電子カルテ間の相互運用性

HL7 FHIR（Fast Healthcare Interoperability Resources）は、医療情報交換の国際標準規格で、日本でも段階的に採用が進んでいます。

修了後の継続学習方向

本コースは医療・ヘルスケア業界の「俯瞰知識」を提供する入口です。修了後の継続学習として、以下の方向をお勧めします。

書籍で深掘り：

田中滋・二木立『日本の医療これから』（勁草書房）：医療政策の入門書
二木立『地域包括ケアと福祉改革』（勁草書房）：地域包括ケアの実像
池上直己『日本の医療制度』（日本経済新聞出版）：制度の全体像
川渕孝一『病院経営のしくみ』（医学通信社）：病院経営の実務
Michael Porter, Elizabeth Teisberg『Redefining Health Care』（Harvard Business Review Press、2006 年）：VBHC の理論書

業界誌・専門メディア：

日経ヘルスケア（日経 BP）：業界の総合誌
日経メディカル（日経 BP）：医師・薬剤師向け医療専門メディア
Beyond Health（日経 BP）：ヘルスケア新ビジネス
医療経営ホスピタルタイムス
週刊社会保障（法研）：制度改革の詳細
ミクスオンライン（ミクス）：製薬業界専門

展示会・カンファレンス：

国際医療 IT 展／HOSPEX（毎年秋、東京・大阪）：医療 IT ・機器の総合展示会
HITEX Japan（毎年、東京）：ヘルスケア・医療 IT の見本市
日本医療マネジメント学会・日本病院会・全日本病院協会・日本医師会の各学会
HIMSS Japan：ヘルスケア IT の国際的な組織

統計データ：

厚生労働省『国民医療費』（年次）：医療費の全体像
厚生労働省『介護給付費実態統計』（月次）：介護給付費データ
厚生労働省『医療施設調査』（年次）：医療機関数・病床数
厚生労働省『薬事工業生産動態統計』（月次）：医薬品業界データ
厚生労働省『介護サービス施設・事業所調査』（年次）：介護事業体データ
医薬品医療機器総合機構（PMDA）『薬事審査関連統計』（年次）

現場の観察：何より大事なのが「現場を見る」ことです。かかりつけ医の診療所、大学病院外来、地域中核病院、調剤薬局、介護施設、ヘルステックアプリ——実際に体験することで、コースで学んだ概念が立体的に理解できます。

💡 ポイント 「医療業界のことば・制度・技術は 2 年サイクルで変わる」というのが業界の宿命です。修了後の継続学習では、書籍で理論の土台を作り、業界誌・統計で最新動向を追い、現場観察と業界人との対話で肌感を養う——3 つを組み合わせるのが王道です。

講師の現場メモ

私が独立して 5 年、医療 DX は業界の景色を大きく変えました。マイナ保険証・電子処方箋・オンライン診療・医療 AI ・DTx が、それぞれ独立ではなく相互接続するインフラとして整備されつつあります。「医療 DX 令和ビジョン 2030」の全国医療情報プラットフォーム構想は、業界全体の DX を加速する起爆剤として期待されています。

電子カルテ更新プロジェクトを独立後にいくつも支援しました。ある中堅病院で、10 年使ってきた電子カルテを最新型に更新するプロジェクトで、マイナ保険証・電子処方箋対応、オンライン診療対応、PHR 連携、AI 画像診断連携——単なる更新ではなく、全業務の再設計プロジェクトになりました。数億円の投資、業務フロー再設計、職員研修、データ移行——1 年半がかりの大プロジェクトです。「医療 DX は 5 〜 10 年スパンの経営変革」であることを、クライアントと共に体感しました。

オンライン診療の話は、コロナ禍以降のクライアントで急速に議題化しました。ある地域中核病院で、オンライン診療体制構築を支援しました。慢性疾患患者の再診・服薬指導をオンラインに置き換える運用設計、システム導入、医師研修、患者への周知——1 年がかりの構築プロジェクトでした。「オンライン診療は物理診療の代替ではなく補完」という業界の共通認識が形成されつつあります。

医療 AI 導入プロジェクトを、ある大手病院グループで支援しました。胸部 X 線 AI と大腸内視鏡 AI を並行導入し、放射線科医・内視鏡医の負担軽減、見落とし削減、診断精度向上を目指しました。「AI は医師の代替ではなく補助」というのが導入の基本理念です。医師教育、運用ルール、責任所在の明確化、実世界データの継続検証——導入は多方面での配慮が必要です。

DTx の話は、独立後に急速に相談が増えています。あるヘルステックスタートアップで、うつ病治療 DTx の開発戦略を支援しました。PMDA との事前相談、臨床試験デザイン、薬事承認、保険適用戦略——スタートアップにとって長い道のりです。「医療業界は参入障壁が高いが、いったん参入すると収益性が高い」という構造は、DTx でも当てはまります。

地域包括ケアと医療 DX の連携は、独立後のクライアントで頻繁に議題になります。ある地域中核病院と近隣の診療所・薬局・介護事業体が、電子カルテ情報の共有、退院時共同指導、在宅医療、看取り支援を電子的に連携するプロジェクト。「地域全体の医療情報プラットフォームが、地域包括ケアの実装を可能にする」——このビジョンが業界の 5 〜 10 年後の景色を作ります。

修了後の学習についてもひと言。本コースは「業界の地図」を提供しましたが、地図は「実際に歩いてみて初めて立体的に理解できる」ものです。本コースの修了後、ぜひかかりつけ医の診療所・地域中核病院外来・調剤薬局・介護施設を、コースで学んだ視点で観察してみてください。診療報酬点数の掲示、医療機関の 3 分類、薬局の 3 分類の認定表示、介護施設の類型、医療 DX の実装状況——意識して見ると、同じサービスが全く違って見えてきます。それが、医療業界の「ことば」が翻訳できるようになった証拠です。

まとめ

このレッスンでは、以下のことを学びました。

医療 DX の主要領域は電子カルテ（病院約 90 %、診療所約 55 %）・レセコン・オーダリング・PACS ・NDB ・KDB ・DPC データ・全国医療情報プラットフォーム構想
マイナ保険証（2023 年 1 月本格運用、2024 年 12 月以降健康保険証新規発行停止）と電子処方箋（2023 年 1 月開始、段階的普及）は医療 DX 令和ビジョン 2030 の中核施策
オンライン診療はコロナ禍で規制緩和、2022 年改定で恒久化、CLINICS ・curon ・CARADA ・YaDoc など主要プラットフォーム
医療 AI ユースケースは画像診断 AI（エルピクセル EIRL Chest 2019 年薬事承認等）、創薬 AI（AlphaFold）、電子カルテ音声入力、医療チャットボット（ユビー AI 問診）、治療計画支援
DTx（Digital Therapeutics）は CureApp SC 2020 年薬事承認・保険適用が日本初、生活習慣病・メンタルヘルス・睡眠で拡大
EBM（Evidence-Based Medicine）と VBHC（Value-Based Health Care、Porter & Teisberg 2006）で「投入」から「成果」への支払シフト
PHR とウェアラブル（Apple Watch・Fitbit・Garmin・OMRON connect）は個人主導の健康情報統合
地域医療情報連携ネットワーク（全国約 250、あじさいネット等）と HL7 FHIR 国際標準
修了後の継続学習は書籍・業界誌（日経ヘルスケア・日経メディカル）・展示会（HOSPEX）・統計データ（国民医療費・介護給付費実態統計）・現場観察の組合せが王道

本コースは全 8 レッスンを通じて、医療・ヘルスケア業界の 6 サブ領域、3 大機能、業態別ビジネスモデル、医療保険制度と診療報酬、病院・薬局・製薬・医療機器・介護のそれぞれの業務、医療 DX と 2025 年問題を扱いました。「業界外の方が医療業界を読み解く眼鏡」を提供する設計です。本コースで学んだ「ことば」と「考え方」を、ぜひ現場観察と業界人との対話で深めていってください。「制度と技術のあいだで最適点を探す発想」で、医療業界との関わり方を継続的に育てていきましょう。

最後に総復習テスト（20 問）と用語集（130 語超）を用意しました。理解の定着にご活用ください。お疲れさまでした。

確認クイズ

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