用語集 | 医療・ヘルスケア業のビジネス基礎

アルツハイマー病治療薬レカネマブ（あるつはいまーびょうちりょうやくれかねまぶ）

エーザイとバイオジェンが共同開発した早期アルツハイマー病の症状進行を抑制する初の疾患修飾薬。2023 年 9 月日本承認、12 月販売開始。認知症高齢者急増への対応として注目される。

→ レッスン7

医業収益（いぎょうしゅうえき）

病院の本業収益。入院収益＋外来収益＋保健予防収益＋その他医業収益で構成。医業利益率（民間 3 〜 5 %）が主要 KPI。

→ レッスン2

医師 1 人あたり医業収益（いし1にんあたりいぎょうしゅうえき）

病院の生産性指標。規模・機能による差が大きく、大学病院と地域中核病院、専門病院で異なる。

→ レッスン2

医療 DX（いりょうでぃーえっくす）

医療分野のデジタル化と業務変革。厚生労働省は「医療 DX 令和ビジョン 2030」（2022 年策定）で業界横断のデジタル基盤整備を推進。電子カルテ・レセコン・オーダリング・PACS・NDB・KDB などが主要領域。

→ レッスン8

医療機器業界（いりょうききぎょうかい）

MRI・CT ・PET・カテーテル・ステント・体外診断など医療機器を製造する産業。日本市場約 4 兆円、日本の主要メーカーはテルモ・オリンパス・シスメックス・ニプロなど。

→ レッスン6

医療機器のリスク分類（いりょうききのりすくぶんるい）

薬機法上のクラス I ／II ／III ／IV の 4 分類。クラス I は届出制、クラス II は認証制、クラス III・IV は承認制で、クラスが上がるほど承認プロセスが複雑化。

→ レッスン6

医療機関連携薬局（いりょうきかんれんけいやっきょく）

専門医療機関連携薬局とも呼ばれる。がん・HIV など専門医療機関と連携し、専門的薬剤師が常駐する薬局。2021 年制度化。

→ レッスン4

医療用医薬品（いりょうよういやくひん）

医師の処方箋が必要な医薬品。日本市場約 10 兆円の大半を占める。先発品と後発品（ジェネリック）に区分される。

→ レッスン5

インフルエンザ関連（いんふるえんざかんれん）

医療機関の年間需要ピークの 1 つ。予防接種・診断・治療が季節性を持つ代表例。 → ―

遠隔モニタリング（えんかくもにたりんぐ）

ウェアラブルで生体データを継続測定し、医師にアラート。医療 AI の主要ユースケースの 1 つ。

→ レッスン8

大塚ホールディングス（おおつかほーるでぃんぐす）

日本の主要製薬会社の 1 つ。医薬品（大塚製薬）とニュートラシューティカル（大塚食品）を統合した複合型ビジネスモデル。

→ レッスン5

オーダリングシステム（おーだりんぐしすてむ）

医師の処方・検査・投薬指示を電子化し各部門に自動連携する仕組み。電子カルテと連動する。

→ レッスン8

オフラベル使用（おふらべるしよう）

承認された効能・効果以外での医薬品使用。保険適用外だが、臨床現場での事例あり。 → ―

オンコロジー（おんころじー）

がん治療領域。製薬・医療機器の主要治療領域で、抗体医薬品や分子標的薬・免疫チェックポイント阻害薬などが発展中。

→ レッスン5

オンライン診療（おんらいんしんりょう）

情報通信機器を用いて医師が患者を診療する仕組み。日本では長年慎重運用、コロナ禍（2020 年）で規制大幅緩和、2022 年診療報酬改定で恒久化。CLINICS ・curon ・CARADA ・YaDoc などが主要プラットフォーム。

→ レッスン8

介護医療院（かいごいりょういん）

医療的ケアが必要な要介護高齢者の施設。2018 年新設で介護療養型医療施設からの移行。

→ レッスン7

介護給付費（かいごきゅうふひ）

介護保険財源。2023 年度で約 11.6 兆円。少子高齢化で継続拡大が予想される。

→ レッスン1

介護支援専門員（かいごしえんせんもんいん）

ケアマネジャーとも呼ばれる。要介護認定を受けた人のケアプランを作成し介護サービスをコーディネートする専門職。

→ レッスン7

介護報酬（かいごほうしゅう）

介護事業体が介護保険サービスを提供した対価。1 単位 10 〜 11.4 円（地域区分による）で計算、3 年ごと改定、6 年ごとに診療報酬と同時改定（2018・2024・2030 年）。

→ レッスン3

介護保険（かいごほけん）

2000 年 4 月施行の社会保険制度。40 歳以上の医療保険加入者が加入義務、市町村・特別区が保険者、保険料 50 % ＋公費 50 %、自己負担 1 〜 3 割。

→ レッスン7

介護老人保健施設（かいごろうじんほけんしせつ）

老健と略す。要介護、在宅復帰を目指す介護保険施設。全国約 4,300 施設、平均在所日数 300 日程度。

→ レッスン7

かかりつけ薬局（かかりつけやっきょく）

24 時間対応・在宅対応可能で患者のかかりつけ機能を持つ薬局。2021 年制度化の 3 分類の 1 つ。

→ レッスン4

家族連携（かぞくれんけい）

医療・介護における患者家族との連携。特に高齢者医療・介護で重要度が高い。 → ―

かかりつけ医（かかりつけい）

地域で第一次医療を担う医師。日常の健康相談・予防・慢性疾患管理を担い、必要時に病院へ紹介する。

→ レッスン4

かかりつけ薬剤師（かかりつけやくざいし）

患者の服薬・健康管理を一元的に担当する薬剤師。かかりつけ薬剤師指導料が診療報酬で算定可能。

→ レッスン4

患者ミックス（かんじゃみっくす）

医療機関の患者の重症度・診療科構成。7 対 1 入院基本料の重症度、医療・看護必要度基準に関係する重要指標。

→ レッスン4

患者本位（かんじゃほんい）

医療サービスの中心を患者に置く発想。VBHC の思想的基盤。

→ レッスン8

看護配置基準（かんごはいちきじゅん）

7 対 1（入院患者 7 人に看護師 1 人、急性期一般入院料 1、1 日 15,910 円）、10 対 1、13 対 1、15 対 1、20 対 1 などの基準。入院基本料を規定し、看護師採用が経営の生命線。

→ レッスン4

かかりつけ機能（かかりつけきのう）

患者の日常的健康を継続的に管理する医療機能。地域包括ケアで重要性が増している。

→ レッスン4

基幹病院（きかんびょういん）

地域の中核医療を担う病院。特定機能病院・地域医療支援病院・救命救急センターなどが含まれる場合が多い。

→ レッスン4

基礎利益（きそりえき）

生保業界の指標だが、医療機関では医業損益とは別の指標として扱う場合あり。 → ―

急性期病床（きゅうせいきびょうしょう）

急性期治療を提供する病床。平均在院日数 10 〜 14 日、地域医療構想の中核テーマ。

→ レッスン4

居宅サービス（きょたくさーびす）

自宅で受ける介護保険サービス。訪問介護・訪問看護・訪問リハビリ・訪問入浴介護・居宅療養管理指導・通所介護・通所リハビリなどが含まれる。

→ レッスン7

居宅療養管理指導（きょたくりょうようかんりしどう）

医師・薬剤師・栄養士等が自宅で療養指導。在宅医療の中核サービス。

→ レッスン7

グループホーム（ぐるーぷほーむ）

認知症対応型共同生活介護。認知症高齢者 9 人 1 ユニットの共同生活。地域密着型サービスの 1 つ。

→ レッスン7

経常損益（けいじょうそんえき）

本業＋医業外（補助金・寄付金など）を含む段階損益。特に国公立病院で重要。

→ レッスン4

検体検査（けんたいけんさ）

血液・尿・組織などの検体を検査する診療行為。臨床検査技師が担当。

→ レッスン2

ケアマネジャー（けあまねじゃー）

介護支援専門員。要介護認定を受けた人のケアプランを作成し、介護サービスをコーディネートする専門職。

→ レッスン7

コアバンキングシステム（こあばんきんぐしすてむ）

金融機関の基幹システムだが、医療機関の勘定系（電子カルテ・レセコン）と機能的に類似する側面あり。 → ―

高額療養費（こうがくりょうようひ）

1 か月の自己負担が一定額を超えると超えた分が保険者から償還される制度。所得区分により自己負担限度額が設定される。

→ レッスン3

後期高齢者医療制度（こうきこうれいしゃいりょうせいど）

75 歳以上の高齢者（一定の障害がある 65 歳以上を含む）を対象とする医療保険。都道府県単位の広域連合が運営。

→ レッスン3

後発医薬品（こうはついやくひん）

ジェネリック（GE）とも呼ばれる。先発品の特許切れ後に同一有効成分で製造される医薬品。日本の数量シェアは 2024 年時点で 80 % 超。

→ レッスン5

国民医療費（こくみんいりょうひ）

医療機関等における保険診療の対象となる病気やけがの治療に要した費用の総額。2022 年度で約 46.7 兆円、GDP の約 8.5 %。

→ レッスン1

国民皆保険（こくみんかいほけん）

1961 年 4 月国民健康保険法の全面適用で完成した「全国民が公的医療保険に加入する」仕組み。世界的に見ても数少ないモデル。

→ レッスン3

国民健康保険（こくみんけんこうほけん）

自営業・農業・無職の方などを対象とする公的医療保険。都道府県と市町村が運営（2018 年度から都道府県単位化）。

→ レッスン3

混合診療（こんごうしんりょう）

保険適用診療と自由診療の組み合わせ。原則禁止だが「評価療養」「選定療養」の枠組みで一部可能。 → ―

再生医療等製品（さいせいいりょうとうせいひん）

細胞治療薬・遺伝子治療薬・組織工学製品（例：CAR-T 細胞療法のキムリア）を含む新カテゴリー医薬品。

→ レッスン5

サービス付き高齢者向け住宅（さーびすつきこうれいしゃむけじゅうたく）

サ高住と略す。バリアフリー住宅＋生活支援サービス。2011 年制度化。

→ レッスン7

産業医（さんぎょうい）

事業場における労働者の健康管理を担当する医師。労働安全衛生法で 50 人以上の事業場に選任義務あり。 → ―

診療科（しんりょうか）

医療機関の診療領域の区分。内科・外科・小児科・産婦人科・整形外科・精神科など多数。

→ レッスン2

診療所（しんりょうじょ）

病床 20 床未満の医療機関。日本で一般診療所約 10.5 万、歯科診療所約 6.8 万。

→ レッスン4

診療報酬（しんりょうほうしゅう）

医療機関が保険診療を行った対価。1 点 10 円の点数体系で、医科・歯科・調剤の 3 点数表、入院基本料・特掲診療料・加算などで構成。2 年ごと改定。

→ レッスン3

診療報酬明細書（しんりょうほうしゅうめいさいしょ）

レセプト（Rezept）。医療機関が保険者に診療報酬を請求するために作成する明細書。翌月 10 日までに審査支払機関に提出。

→ レッスン3

実績指数（じっせきしすう）

回復期リハビリテーション病棟の評価指標。リハビリ効果を実績値で評価する VBHC 型指標。

→ レッスン3

特別養護老人ホーム（とくべつようごろうじんほーむ）

特養と略す。要介護 3 以上の重度者向けの介護保険施設。全国約 8,300 施設、生活の場としての介護。

→ レッスン7

生保商品（せいほしょうひん）

保険業のうち生命保険商品。医療業界とは別領域だが、健康関連の医療保険や介護保険もこの領域に含まれる。 → ―

セカンドオピニオン（せかんどおぴにおん）

患者が主治医とは別の医師の意見を求める行為。診療の重要な選択肢。 → ―

先発医薬品（せんぱついやくひん）

特許で保護された新規開発薬。10 〜 15 年・数千億円の R&D 投資、成功確率 3 万分の 1。

→ レッスン5

専門医療機関連携薬局（せんもんいりょうきかんれんけいやっきょく）

がん・HIV など専門医療機関と連携し、専門的薬剤師が常駐する薬局。2021 年制度化の 3 分類の 1 つ。

→ レッスン4

ソルベンシーマージン比率（そるべんしーまーじんひりつ）

保険業の指標だが、医療業界では扱わない。 → ―

体外診断（たいがいしんだん）

IVD（In Vitro Diagnostics）。血液検査試薬・機器、免疫検査、遺伝子検査、POCT などを含む。日本のシスメックスが世界シェア 1 位。

→ レッスン6

地域医療構想（ちいきいりょうこうそう）

2014 年医療法改正で導入。都道府県が 2025 年時点の病床機能配分を推計、地域ごとに病床機能の分化・連携を推進。二次医療圏（約 340）ごとに調整会議で合意形成。

→ レッスン4

地域医療支援病院（ちいきいりょうしえんびょういん）

かかりつけ医との連携中核病院。現在約 700 施設。紹介率・逆紹介率、地域研修、開放病床など要件。

→ レッスン4

地域医療情報連携ネットワーク（ちいきいりょうじょうほうれんけいねっとわーく）

地域内の複数医療機関間で診療情報を共有する仕組み。全国に約 250 のネットワークが存在（2023 年時点）。あじさいネット（長崎県、1998 年開始で全国初）等。

→ レッスン8

地域包括ケアシステム（ちいきほうかつけあしすてむ）

5 要素（住まい・医療・介護・予防・生活支援）から構成される厚生労働省 2025 年目標のケアシステム。中学校区に 1 か所の地域包括支援センターが中核拠点。

→ レッスン7

地域連携薬局（ちいきれんけいやっきょく）

地域包括ケアシステムで在宅医療・多職種連携に対応する薬局。2021 年制度化の 3 分類の 1 つ。

→ レッスン4

中央社会保険医療協議会（ちゅうおうしゃかいほけんいりょうきょうぎかい）

中医協と略す。診療報酬改定を審議する厚生労働大臣の諮問機関。2 年ごとに改定内容を答申。

→ レッスン3

通所介護（つうしょかいご）

デイサービス。日中に施設に通い食事・入浴・レクリエーション・機能訓練。

→ レッスン7

DPC（でぃーぴーしー）

Diagnosis Procedure Combination、診断群分類。DPC/PDPS は急性期病棟向け包括支払方式（2003 年導入）で、現在約 1,800 病院が DPC 対象病院。

→ レッスン3

DPC 対象病院（でぃーぴーしーたいしょうびょういん）

DPC/PDPS が適用される急性期病院。約 1,800 施設。コーディング精度が病院収益に直結する。

→ レッスン4

DTx（でぃーてぃーえっくす）

Digital Therapeutics、デジタル治療。スマホアプリなどのソフトウェア単独で「治療」を提供する新カテゴリー。CureApp SC が 2020 年 8 月薬事承認・12 月保険適用で日本初。

→ レッスン8

デイサービス（でいさーびす）

通所介護。日中に施設に通う介護保険サービス。

→ レッスン7

電子カルテ（でんしかるて）

紙カルテからの電子化。病院で普及率約 90 %、診療所で約 55 %（2023 年時点）。主要ベンダーは富士通、NEC、日立、SSI（三菱電機系）など。

→ レッスン8

電子処方箋（でんししょほうせん）

紙の処方箋を電子化した仕組み。2023 年 1 月から段階的運用開始。重複投薬・併用禁忌のチェック、処方履歴の可視化、薬局での事務効率化がメリット。

→ レッスン8

特定機能病院（とくていきのうびょういん）

高度先端医療を提供する大学病院本院と一部大規模病院。現在約 88 施設。病床数 400 床以上・10 標榜科以上・査読付論文実績・臨床研修体制など高い要件。

→ レッスン4

特定健診（とくていけんしん）

40 〜 74 歳の医療保険加入者を対象とする健康診査。生活習慣病予防が主目的。

→ レッスン1

特定保健指導（とくていほけんしどう）

特定健診で結果に応じて実施される保健指導。動機付け支援・積極的支援に区分される。

→ レッスン1

難病（なんびょう）

指定難病 338 疾病（2024 年時点）。医療費助成対象で治療研究が進む領域。 → ―

認知症（にんちしょう）

アルツハイマー病、血管性認知症、レビー小体型認知症、前頭側頭型認知症など。2025 年に約 700 万人、2040 年に約 950 万人の高齢者が該当する推計。

→ レッスン7

認知症基本法（にんちしょうきほんほう）

2023 年成立、2024 年 1 月施行の基本法。認知症の人が尊厳を持って希望を持って暮らせる社会の実現。

→ レッスン7

認証制（にんしょうせい）

薬機法上のクラス II 医療機器に適用される制度。第三者認証機関（PMDA 指定）で認証を取得。

→ レッスン6

訪問介護（ほうもんかいご）

ホームヘルプ。介護福祉士・訪問介護員が自宅を訪問し身体介護・生活援助。

→ レッスン7

訪問看護（ほうもんかんご）

看護師が自宅を訪問し医療的ケア（点滴・褥瘡ケアなど）を提供。

→ レッスン7

熱中症（ねっちゅうしょう）

夏季の急増する救急疾患。医療機関の年間需要ピークの 1 つ。 → ―

農水産物への影響（のうすいさんぶつへのえいきょう）

医療業界とは無関係。 → ―

バイオ医薬品（ばいおいやくひん）

生物学的技術で製造される抗体医薬品・タンパク質医薬品・遺伝子治療薬など。高分子で、化学合成品より製造・品質管理が複雑。

→ レッスン5

バイオシミラー（ばいおしみらー）

バイオ医薬品の後続品。化学合成品の後発品より承認プロセスが複雑。日本では 2013 年以降段階的に承認事例が増加。

→ レッスン5

PACS （ぱっくす）

Picture Archiving and Communication System、医用画像管理システム。

→ レッスン8

病院（びょういん）

病床 20 床以上の医療機関。日本で約 8,100 施設、うち民間病院が約 7 割。急性期・高度急性期・回復期・慢性期の 4 病床機能で分類される。

→ レッスン4

病床稼働率（びょうしょうかどうりつ）

延べ入院患者数 / (稼働病床数 × 日数)で算出。80 〜 90 % が目安。

→ レッスン4

PMDA（ぴーえむでぃーえー）

Pharmaceuticals and Medical Devices Agency、独立行政法人医薬品医療機器総合機構。

→ レッスン5

病棟薬剤業務（びょうとうやくざいぎょうむ）

薬剤師が病棟に常駐して医師の処方判断をサポート、患者への服薬指導を行う業務。近年の重要性増加。

→ レッスン2

PHR（ぴーえっちあーる）

Personal Health Record、パーソナル・ヘルス・レコード。個人が自身の健康・医療情報を一元的に管理・活用する仕組み。

→ レッスン8

VBHC（ぶいびーえっちしー）

Value-Based Health Care、価値ベース医療。Porter and Teisberg 2006 で提唱、「医療の価値＝アウトカム／コスト」。

→ レッスン8

副作用（ふくさよう）

医薬品使用に伴う望ましくない反応。臨床試験・市販後調査で継続的にモニタリング。 → ―

平均在院日数（へいきんざいいんにっすう）

病院の重要 KPI。急性期 10 〜 14 日、回復期 60 日、慢性期数百日。

→ レッスン4

PHR と EHR（ぴーえっちあーるといーえっちあーる）

PHR は個人主導の健康・医療情報統合、EHR（Electronic Health Record、医療機関の電子医療記録）と対比される。

→ レッスン8

保険薬局（ほけんやっきょく）

保険医療の処方箋を調剤できる薬局。厚生労働大臣の指定を受ける。全国約 6.2 万薬局。

→ レッスン4

マイナ保険証（まいなほけんしょう）

マイナンバーカードに健康保険証機能を紐付けた仕組み。2021 年 10 月から段階的運用、2023 年 1 月本格運用、2024 年 12 月以降健康保険証新規発行停止。

→ レッスン8

MR（えむあーる）

Medical Representative、医薬情報担当者。製薬会社の営業職で医師・薬剤師に医薬品情報を提供。日本全体で約 4 万人から減少傾向。

→ レッスン5

医薬分業率（いやくぶんぎょうりつ）

処方箋の院外調剤比率。2024 年時点で 75 % 前後、1990 年代の 20 % 台から拡大したが頭打ち感あり。

→ レッスン4

薬機法（やっきほう）

正式名称「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律」。2014 年 11 月に薬事法から改称・改正。医薬品・医療機器・再生医療等製品などを一括規制。

→ レッスン6

薬価（やっか）

医療用医薬品の保険適用時の公定価格。薬価基準に収載された品目のみ保険診療で使用可能。類似薬効比較方式か原価計算方式で算定、2021 年度以降毎年改定。

→ レッスン3

薬価差益（やっかさえき）

薬価と仕入価格の差から生じる薬局の利益。近年圧縮が続き、調剤技術料の重要性増加。

→ レッスン2

有料老人ホーム（ゆうりょうろうじんほーむ）

民間経営の高齢者住宅。介護付き有料老人ホーム・住宅型有料老人ホーム・健康型に分類される。

→ レッスン7

用量調整（ようりょうちょうせい）

医薬品投与量の調整。臨床試験フェーズ II で最適用量を評価。

→ レッスン5

要介護度（ようかいごど）

介護保険で認定される 7 段階の身体・認知評価。要支援 1 ・2 、要介護 1 ・2 ・3 ・4 ・5。区分支給限度基準額を規定。

→ レッスン7

要介護認定（ようかいごにんてい）

介護保険サービス利用のための市町村認定。申請 → 一次判定（コンピュータ）→二次判定（認定審査会）→通知の流れ。

→ レッスン7

臨床研究中核病院（りんしょうけんきゅうちゅうかくびょういん）

臨床研究・治験の中核病院。現在約 15 施設。

→ レッスン4

臨床試験フェーズ I/II/III（りんしょうしけんふぇーず）

新薬 R&D の 3 段階の臨床試験。フェーズ I（健常人 20 〜 100 人、安全性・薬物動態）、フェーズ II（少数患者 100 〜 300 人、有効性・最適用量）、フェーズ III（多数患者 1,000 〜 3,000 人、有効性・安全性）。

→ レッスン5

レセプト（れせぷと）

診療報酬明細書（Rezept）。医療機関が保険者に診療報酬を請求するために作成する明細書。翌月 10 日までに審査支払機関に提出。

→ レッスン3

レセプトコンピュータ（れせぷとこんぴゅーた）

レセコンと略す。診療報酬請求書の作成、電子レセプト生成。ほぼ 100 % 電子化。

→ レッスン8

労働集約性（ろうどうしゅうやくせい）

医療機関の人件費比率が医業収益の 50 〜 60 % を占める特性。看護師・医師の採用が経営の生命線。

→ レッスン2

AlphaFold（あるふぁふぉーるど）

DeepMind の創薬 AI。2020 年公表、タンパク質構造予測を革新した。

→ レッスン8

Apple Watch（あっぷるうぉっち）

Apple のスマートウォッチ。心拍、心電図（Series 4 以降）、活動量、睡眠、血中酸素、転倒検知などのヘルスケア機能を持つ。

→ レッスン8

CureApp SC（きゅあっぷえすしー）

CureApp のニコチン依存症治療アプリ。2020 年 8 月薬事承認、12 月保険適用で日本初の DTx。

→ レッスン8

DPC/PDPS（でぃーぴーしー / ぴーでぃーぴーえす）

Diagnosis Procedure Combination / Per-Diem Payment System。急性期病棟向け包括支払方式（2003 年導入）、診断群分類ごとの 1 日あたり包括点数と手術・麻酔などの出来高点数を組み合わせる。

→ レッスン3

EBM（いーびーえむ）

Evidence-Based Medicine、エビデンスベースト医療。医師の経験・勘だけでなく最良の研究エビデンスと患者の価値観・希望を統合。1990 年代に体系化。

→ レッスン8

EHR（いーえっちあーる）

Electronic Health Record、医療機関の電子医療記録。PHR（Personal Health Record、個人主導）と対比される。

→ レッスン8

HL7 FHIR （えっちえるせぶんふぁいあ）

Fast Healthcare Interoperability Resources、医療情報交換の国際標準規格。日本でも段階的に採用が進む。

→ レッスン8

iDeCo （いでこ）

金融業の指標。医療業界では扱わない。 → ―

KDB（けーでぃーびー）

国保データベース。国民健康保険のデータを蓄積。

→ レッスン8

MRI（えむあーるあい）

Magnetic Resonance Imaging、磁気共鳴画像診断装置。大型医療機器の代表例。

→ レッスン6

NDB（えぬでぃーびー）

National Database、レセプト情報・特定健診等情報データベース。全国のレセプトを匿名化して蓄積、医療政策研究に活用。

→ レッスン3

OTC（おーてぃーしー）

Over The Counter、一般用医薬品。ドラッグストア・薬局で店頭販売、第 1 類・第 2 類・第 3 類の 3 分類。

→ レッスン5

POCT （ぽくと）

Point of Care Testing、患者ベッドサイドでの即時検査。体外診断の新技術動向。

→ レッスン6

QMS（きゅーえむえす）

Quality Management System、品質マネジメントシステム。医療機器では ISO 13485 が国際規格。

→ レッスン6

SaMD （さむど）

Software as a Medical Device、プログラム医療機器。ソフトウェア単独で医療機器として機能する製品カテゴリー。

→ レッスン6

SIB（えすあいびー）

Social Impact Bond、成果連動型民間委託契約。SaMD の広がりと連動して議論活発化。

→ レッスン6