用語集 | サステナビリティ・SDGs実務 | スキルアップカレッジ

アウトカム（あうとかむ）

企業活動が社会・環境にもたらす最終的な結果。KPI 4 分類の 1 つ（結果 KPI）。→ レッスン 5

インパクト（いんぱくと）

企業活動が「因果関係で」もたらした社会・環境の変化。Baseline との比較、Attribution 分析で証明する。KPI との違いは因果関係の証明を伴う点。→ レッスン 8

インパクト測定（いんぱくとそくてい、Impact Measurement）

企業活動のインパクトを定量的に把握する実務。IRIS+ の指標、IMP の 5 ディメンション、SROI などが道具。→ レッスン 8

インパクトマテリアリティ（いんぱくとまてりありてぃ）

企業活動が社会・環境に与える影響を重要性の判定基準とする考え方。ダブルマテリアリティを構成する 1 方向。→ レッスン 3

掲げる SDGs（かかげるえすでぃーじーず）

統合報告書に SDGs 17 目標のロゴを貼り、貢献の定量的な説明がないパターン。「実装する SDGs」への移行が本コースの主眼。→ レッスン 1、レッスン 8

課題の網羅的洗い出し（かだいのもうらてきあらいだし）

マテリアリティ分析の 5 ステップの 1 段階目。GRI・SASB・格付機関質問書などから 50〜100 の候補課題をリスト化する。→ レッスン 3

議決権行使（ぎけつけんこうし）

株主総会での議案投票。機関投資家によるスチュワードシップ活動の中核（詳細は別コース）。→ レッスン 3

経済圏（けいざいけん）

SDGs の 5 P の 1 つ、Prosperity（繁栄）に対応。目標 8-10 の経済成長・不平等是正が含まれる。→ レッスン 1

結果 KPI（けっかけーぴーあい）

企業活動が最終的にもたらす社会・環境への影響を測る指標。CO₂ 排出量削減率、女性管理職比率、CSAT、離職率、労働災害件数など。→ レッスン 5

決めきる（きめきる）

マテリアリティを「一度で最終的に確定する」発想。本コースは「決めきるものではなく、更新するもの」の立場。→ レッスン 3

現場メモ（げんばめも）

講師の実体験を基にした実務の教訓。本コースでは L3「マテリアリティを 3 か月で決めきろうとして頓挫した話」、L7「B Corp 認証の 5 領域評価に 1 年半かかった話」の 2 か所に配置。→ レッスン 3、レッスン 7

更新する（こうしんする）

マテリアリティを年次見直しで継続的に改訂していく発想。中核メッセージ「マテリアリティは決めきるものではなく、更新するもの」。→ レッスン 3

コフィー・アナン（こふぃー・あなん）

第 7 代国連事務総長（1997-2006 年在任、ガーナ出身）。1999 年 1 月のダボス会議で UN Global Compact を提唱、2006 年の PRI 公表も主導した。→ レッスン 2

財務マテリアリティ（ざいむまてりありてぃ）

ESG 課題が企業の財務業績に与える影響を重要性の判定基準とする考え方。シングルマテリアリティを構成、ISSB IFRS S1/S2 が採用。→ レッスン 3

サプライチェーン責任（さぷらいちぇーんせきにん）

企業のバリューチェーン全体（Tier 1・2・3、原材料の産地まで）の環境・人権・労働慣行への責任。「見えないところが本番」が本コースの姿勢。→ レッスン 6

CSR（しーえすあーる）

Corporate Social Responsibility、企業の社会的責任。1970 年代から広く使われた概念（詳細は別の入門コース）。→ レッスン 1

実装する SDGs（じっそうするえすでぃーじーず）

SDGs を事業戦略に統合し、KPI 化、経営に統合、インパクト測定まで踏み込むレベル。「掲げる SDGs」への対概念。→ レッスン 1、レッスン 8

社会圏（しゃかいけん）

SDGs の 5 P の 1 つ、People（人間）に対応。目標 1-6 の社会・保健・教育系が含まれる。→ レッスン 1

集団的エンゲージメント（しゅうだんてきえんげーじめんと）

複数の機関投資家が連携して同じ企業に働きかける対話（詳細は別コース）。→ レッスン 3

ステークホルダー・エンゲージメント（すてーくほるだー・えんげーじめんと）

マテリアリティ分析の 5 ステップの 2 段階目。株主・従業員・顧客・取引先・地域社会・NGO・政府から重要度を聴取する。→ レッスン 3

生物多様性（せいぶつたようせい）

生態系の多様性、種の多様性、遺伝子の多様性の総称。TNFD の主要対象、2020 年代後半の主戦場。→ レッスン 6

ダブルマテリアリティ（だぶるまてりありてぃ）

財務マテリアリティ（企業への影響）とインパクトマテリアリティ（社会・環境への影響）の両方向を重要性の判定基準とする考え方。EU CSRD/ESRS が採用。→ レッスン 3

対話の窓としての KPI（たいわのまどとしてのけーぴーあい）

KPI を「単なる数値」ではなく「対話の材料」として位置づける発想。数値＋文脈＋前向きな見通しの 3 要素。→ レッスン 5

追加性（ついかせい、Additionality）

再エネ調達手段の評価軸（詳細は別コース）。→ レッスン 7

統合思考（とうごうしこう）

財務と非財務、時間軸、資本の相互作用、ステークホルダーの多様性を統合する発想（詳細は別コース）。→ レッスン 4

統合報告書（とうごうほうこくしょ）

IIRC フレームワークに基づく任意書類。中長期の価値創造ストーリーを機関投資家と対話するための書類。→ レッスン 4

認定（にんてい）

企業のサステナビリティ・パフォーマンスを第三者が公式に評価・承認する枠組み。B Corp・Fair Trade・GRI 認定など。→ レッスン 7

認証（にんしょう）

第三者機関による適合性の証明。ISO 14001、Fair Trade 認証、B Corp 認証などが代表。→ レッスン 2、レッスン 7

バックキャスティング（ばっくきゃすてぃんぐ、Backcasting）

「未来にあるべき姿」から現在への逆算で目標設定する手法。SDGs Compass の中核概念、Ambitious Goal に届くための跳躍を可能にする。→ レッスン 5

ビジネス・アズ・ユージュアル（BAU）

事業を現状通りに継続する場合の想定。Backcasting の対比概念、Forecasting の延長線上に BAU がある。→ レッスン 5

フォーキャスティング（ふぉーきゃすてぃんぐ、Forecasting）

過去のトレンドと現状の能力から未来を予測する伝統的アプローチ。Backcasting の対概念。→ レッスン 5

紛争鉱物（ふんそうこうぶつ、Conflict Minerals）

コンゴ民主共和国（DRC）とその周辺国から産出される、武装勢力の資金源となる鉱物。3TG（Tin/Tantalum/Tungsten/Gold）が主対象。→ レッスン 6

フェアトレード（ふぇあとれーど、Fair Trade）

開発途上国の生産者に公正な価格を保証し、労働環境と環境保全を確保する国際的な取り組み。Fairtrade International が国際認証を運営。→ レッスン 6

プロダクト・カーボン・フットプリント（ぷろだくと・かーぼん・ふっとぷりんと）

製品のライフサイクル全体での CO₂ 排出量（詳細は別コース）。→ レッスン 5

平和圏（へいわけん）

SDGs の 5 P の 1 つ、Peace（平和）に対応。目標 16 の平和・司法・制度が含まれる。→ レッスン 1

保健（ほけん）

SDGs 目標 3「すべての人に健康と福祉」の主題。感染症対策、精神保健、生涯健康など。→ レッスン 1

マテリアリティ（まてりありてぃ）

開示すべき情報を選定する重要性の判定基準。サステナビリティ実務での「対話の共通言語」として機能する。→ レッスン 3

マテリアリティ分析（まてりありてぃぶんせき）

企業のマテリアリティを 5 ステップ（洗い出し→エンゲージメント→マトリックス→取締役会承認→年次見直し）で決定するプロセス。→ レッスン 3

マテリアリティ・マトリックス（まてりありてぃ・まとりっくす）

横軸「企業への影響」と縦軸「社会・環境への影響」で優先課題を可視化する図。マテリアリティ分析の中核成果物。優先課題は 10 個に絞るのが実務。→ レッスン 3

見えないところが本番（みえないところがほんばん）

サプライチェーン責任の中核メッセージ。Tier 1 だけでなく、Tier 2・Tier 3・原材料の産地まで踏み込むのが実務。→ レッスン 6

有価証券報告書（ゆうかしょうけんほうこくしょ）

金融商品取引法に基づく法定書類。2023 年 3 月期以降サステナビリティ情報記載欄が新設された（詳細は別コース）。→ レッスン 4

労働（ろうどう）

UN Global Compact の 10 原則の 4 分野の 1 つ、P3-P6（組合結成・強制労働・児童労働・差別）。→ レッスン 2

我が国の SDGs（わがくにのえすでぃーじーず）

日本の SDGs 進捗。外務省「JAPAN SDGs Action Platform」で情報公開。→ レッスン 8

Attribution（あとりびゅーしょん、帰属）

インパクト測定において、企業活動が「因果関係で」もたらした変化を証明する分析。対照群比較、Counterfactual（反事実）、Deadweight（企業なしでも起きた分）などで評価する。→ レッスン 8

Backcasting （ばっくきゃすてぃんぐ）

前掲。→ レッスン 5

B Corp（びーこーぷ）

Certified B Corporation。B Lab が認証する企業のサステナビリティ・パフォーマンスの総合認証。2006 年 B Lab 創設、2007 年認証開始。5 領域（Governance/Workers/Community/Environment/Customers）、B Impact Assessment 150〜200 問、80 点以上で認証。→ レッスン 7

B Impact Assessment（びーいんぱくとあせすめんと、BIA）

B Corp 認証のオンライン質問票。5 領域を評価し、200 点満点でスコアリング。→ レッスン 7

B Lab（びーらぼ）

2006 年米国で創設された非営利組織、B Corp 認証を運営する。→ レッスン 7

CDP（しーでぃーぴー）

旧 Carbon Disclosure Project、2000 年設立の国際 NGO（詳細は別コース）。→ レッスン 4

CMRT（しーえむあーるてぃー）

Conflict Minerals Reporting Template、CFSI が提供する紛争鉱物調査テンプレート。→ レッスン 6

Communication on Progress（COP、こみゅにけーしょん・おん・ぷろぐれす）

UN Global Compact 参加企業が毎年提出する進捗開示。CEO ステートメント、10 原則ごとの取り組み、測定可能な成果を含む。→ レッスン 2、レッスン 7

Contribution（こんとりびゅーしょん）

IMP 5 ディメンションの 1 つ。企業がインパクトにどれだけ貢献したかの分析。Attribution 分析、対照群比較、反事実で証明する必要がある。→ レッスン 8

CSDDD（しーえすでぃーでぃーでぃー）

Corporate Sustainability Due Diligence Directive、EU 企業サステナビリティ・デュー・ディリジェンス指令。2024 年 5 月採択（詳細は別コース）。→ レッスン 6

Dodd-Frank 法（どっどふらんくほう）

Dodd-Frank Wall Street Reform and Consumer Protection Act、2010 年 7 月成立の米国法。第 1502 条で SEC 登録企業に 3TG の原産国調査（RCOI）と Form SD の年次提出を義務化。→ レッスン 6

EcoVadis （えこばでぃす）

2007 年フランス設立のサプライヤーのサステナビリティ評価機関。21 テーマ・4 領域（環境・労働と人権・倫理・持続可能な調達）・4 メダル（Bronze/Silver/Gold/Platinum）。→ レッスン 6

ESG（いーえすじー）

Environment・Social・Governance の頭文字（詳細は別コース）。→ レッスン 1

ESRS（いーえすあーるえす）

European Sustainability Reporting Standards、CSRD の具体的な報告基準。ダブルマテリアリティを明確に採用（詳細は別コース）。→ レッスン 3

Fair Trade International（ふぇあとれーどいんたーなしょなる）

1997 年設立のフェアトレード国際認証機関。コーヒー・カカオ・バナナ・コットンなどが主な認証対象。→ レッスン 6

FLOCERT（ふろせーと）

Fairtrade International の認証コーディネーター。GmbH（有限会社）としてドイツで運営、監査を実施。→ レッスン 7

Forecasting（ふぉーきゃすてぃんぐ）

前掲。→ レッスン 5

GIIN（じーあいあいえぬ）

Global Impact Investing Network、Rockefeller Foundation が 2009 年設立、IRIS+ を運営。インパクト投資家のネットワーク。→ レッスン 8

GRI（じーあーるあい）

Global Reporting Initiative、1997 年設立のサステナビリティ報告基準策定機関。GRI Standards は Universal Standards＋Sector Standards＋Topic Standards の 3 層構造。→ レッスン 4

IFRS S1/S2（あいえふあーるえすえすいちえすに）

ISSB が 2023 年 6 月公表した気候関連含むサステナビリティ関連財務情報の一般開示基準／気候関連開示基準（詳細は別コース）。→ レッスン 3

IIRC（あいあいあーるしー）

International Integrated Reporting Council（詳細は別コース）。→ レッスン 4

IMP（あいえむぴー）

Impact Management Project、2016 年頃から GIIN・SIINC・Bridgespan など 20 以上の組織が連携して構築したインパクト測定の標準的枠組み。5 ディメンションが中核。→ レッスン 8

In accordance with GRI Standards（いんあこーだんす）

GRI 準拠、Universal Standards＋該当する Sector Standards＋関連する Topic Standards のすべてに準拠する厳格な水準。→ レッスン 7

IRIS+（あいりすぷらす）

Impact Reporting and Investment Standards Plus、GIIN が 2019 年に公表したインパクト指標のカタログ。500 以上の指標を SDGs 17 目標・テーマ別・業種別で提供。→ レッスン 8

ISO 14001（あいえすおーいちよんぜろぜろいち）

環境マネジメントシステムの国際規格。1996 年初版、2004 年・2015 年改訂。第三者認証が取れる。日本で 20,000 事業所超が取得。→ レッスン 2

ISO 26000（あいえすおーにーろくぜろぜろぜろ）

社会的責任に関するガイダンス規格。2010 年 11 月公表。7 中核主題（組織統治・人権・労働慣行・環境・公正な事業慣行・消費者課題・コミュニティ）。認証は取れない。→ レッスン 2

ISSB（あいえすえすびー）

International Sustainability Standards Board（詳細は別コース）。→ レッスン 3

KPI（けーぴーあい）

Key Performance Indicator。サステナビリティ実務での 4 分類（結果／過程／入力／活動）。→ レッスン 5

LEAP アプローチ（りーぷ）

TNFD の分析フレームワーク。Locate（場所の特定）→Evaluate（依存・影響の評価）→Assess（リスク・機会の評価）→Prepare（開示準備）の 4 ステップ。→ レッスン 6

MDGs（えむでぃーじーず）

Millennium Development Goals、ミレニアム開発目標。2000 年 9 月国連ミレニアム・サミット採択、8 目標・21 ターゲット・60 指標、目標年 2015 年。開発途上国のための目標。→ レッスン 1

OECD 多国籍企業行動指針（おーいーしーでぃーたこくせききぎょうこうどうししん）

OECD が 1976 年策定、2011 年改訂した多国籍企業の行動指針。サプライチェーン人権 DD の国際的基準の 1 つ。→ レッスン 6

PRI（ぴーあーるあい）

Principles for Responsible Investment（詳細は別コース）。→ レッスン 2

RCOI（あーるしーおーあい）

Reasonable Country of Origin Inquiry、合理的な原産国調査。Dodd-Frank 法の第 1502 条で義務化。→ レッスン 6

REDF （れっどえふ）

Roberts Enterprise Development Fund、米国のインパクト投資組織。2000 年頃に SROI を提唱。→ レッスン 8

RMI（あーるえむあい）

Responsible Minerals Initiative、責任ある鉱物調達イニシアチブ。CMRT を提供、監査済み製錬所のリストを公表。→ レッスン 6

SASB （さすび）

Sustainability Accounting Standards Board、2011 年設立、業種別の投資家向け財務マテリアリティ基準（詳細は別コース）。→ レッスン 4

SDGs（えすでぃーじーず）

Sustainable Development Goals、持続可能な開発目標。2015 年 9 月国連総会採択、17 目標・169 ターゲット・232 指標、目標年 2030 年。→ レッスン 1

SDGs Compass（えすでぃーじーずこんぱす）

2016 年に GRI・UN Global Compact・WBCSD が共同公表した企業向け SDGs 統合ガイド。5 ステップ（SDGs を理解する→優先課題を決定する→目標を設定する→経営に統合する→報告とコミュニケーション）で構成。→ レッスン 4

SDG Compass 5 ステップ（えすでぃーじーずこんぱすごすてっぷ）

SDGs Compass の中核。前掲。→ レッスン 4

SICS （しっくす）

Sustainable Industry Classification System、SASB が独自に開発した業種分類。11 セクター・77 業種を定義。→ レッスン 4

SROI（えすあーるおーあい）

Social Return on Investment、社会的投資収益率。2000 年頃に REDF が米国で提唱、SROI Network が国際的に体系化。社会的成果の金銭換算価値÷投資費用で計算。→ レッスン 8

3TG（すりーてぃーじー）

紛争鉱物として規制対象の 4 種類：Tin（スズ）・Tantalum（タンタル）・Tungsten（タングステン）・Gold（金）。→ レッスン 6

TNFD（てぃーえぬえふでぃー）

Taskforce on Nature-related Financial Disclosures、自然関連財務情報開示タスクフォース（詳細は別コース）。→ レッスン 6

Topic Standards（とぴっくすたんだーど）

GRI Standards の 3 層構造の 1 つ。個別のマテリアル・トピックごとの開示要求事項。GRI 200（経済）、300（環境）、400（社会）のシリーズ。→ レッスン 4

Trader License（とれーだーらいせんす）

Fair Trade International の取扱事業者ライセンス。FLOCERT との契約で認証取得。→ レッスン 7

UNGC（うんじーしー）

UN Global Compact、国連グローバル・コンパクト。1999 年 1 月ダボスで発足、2000 年 7 月参加開始、10 原則（人権 2・労働 4・環境 3・腐敗防止 1）。→ レッスン 2

Universal Standards（ゆにばーさるすたんだーど）

GRI Standards の 3 層構造の 1 つ、すべての報告企業に適用。GRI 1（基礎）、GRI 2（一般開示事項）、GRI 3（マテリアル・トピック）の 3 つで構成、2021 年に大改訂。→ レッスン 4

UN Global Compact（うん・ぐろーばる・こんぱくと）

前掲 UNGC。→ レッスン 2

With reference to GRI Standards （うぃずりふぁれんす）

GRI 参照、部分的に GRI Standards を参照する柔軟な水準。日本の中小規模企業が採用することが多い。→ レッスン 7

GCNJ（じーしーえぬじぇい）

Global Compact Network Japan、グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン。日本の UN Global Compact ローカル・ネットワーク、500 社超が参加（2024 年時点）。→ レッスン 2

WBCSD（だぶりゅーびーしーえすでぃー）

World Business Council for Sustainable Development、持続可能な開発のための世界経済人会議（詳細は別コース）。→ レッスン 4

WRI（だぶりゅーあーるあい）

World Resources Institute、世界資源研究所（詳細は別コース）。→ レッスン 5

WWF（だぶりゅーだぶりゅーえふ）

World Wide Fund for Nature、世界自然保護基金。SBTi 設立機関の 1 つ（詳細は別コース）。→ レッスン 5

5 P（ふぁいぶぴー）

SDGs 17 目標の 5 つの領域：People・Planet・Prosperity・Peace・Partnership。→ レッスン 1

5 領域評価（B Corp、ごりょういきひょうか）

B Corp 認証の Governance・Workers・Community・Environment・Customers の 5 領域。→ レッスン 7

6 個の中核メッセージ（ろっこのちゅうかくめっせーじ）

本コースの背骨：掲げるから実装するへ／マテリアリティは対話の共通言語／フレームワークは道具／KPI は対話の窓／サプライチェーン責任は見えないところ／バックキャスティングは思考の型を変える。→ レッスン 8