用語集 | カーボンニュートラル入門 | スキルアップカレッジ

アンモニア（あんもにあ）

NH₃。トランジション技術の燃料候補。燃焼時に CO₂ を排出しないため、混焼発電・船舶燃料での利用が研究されている。日本の重工業で研究が活発。→ レッスン 5

移行計画（いこうけいかく、Transition Plan）

企業のカーボンニュートラル達成の道筋を示す計画。削減目標、施策の内訳、投資額、リスクと機会、ガバナンス、仮定と依存関係を含む。UK TPT Framework（2023 年 10 月）が業界標準として広がる。→ レッスン 8

移行リスク（いこうりすく）

TCFD のリスク分類の 1 つ。カーボンプライシング、規制強化、技術転換、市場変化、評判リスクなど、脱炭素社会への移行に伴うリスク。1.5℃シナリオで最大化。→ レッスン 8

インターナル・カーボン・プライス（いんたーなる・かーぼん・ぷらいす）

社内で自主的に設定する炭素価格。投資判断や事業計画で GHG 排出に社内費用を割り当てる。Shadow Price、Internal Carbon Fee、Implicit Price の 3 種類。CDP 中央値 $40〜100/t-CO₂。→ レッスン 6、レッスン 8

エネルギー効率（えねるぎーこうりつ）

投入エネルギーに対する出力の比率。ボイラー効率、モータ効率、空調 COP、電力の力率など。省エネ施策の追跡指標。→ レッスン 5

オフセット（おふせっと、carbon offset）

自社の排出を、他所での削減・吸収でバランスを取ること。J-クレジット、非化石証書、国際クレジットなど。「使う」ものであって「頼る」ものではない、が本コースの立場。→ レッスン 1、レッスン 6

温対法（おんたいほう、地球温暖化対策の推進に関する法律）

日本国内の GHG 排出量報告制度の基盤法律。2022 年 4 月改正で企業別（連結）排出量の開示が対象化、対象は約 12,000 社。→ レッスン 7

改正温対法（かいせいおんたいほう）

2022 年 4 月施行の温対法改正版。従来の事業所別開示に加えて企業別排出量開示、Scope 3 の任意的開示奨励、算定・報告様式のデジタル化。→ レッスン 7

カーボンプライシング（かーぼんぷらいしんぐ）

GHG 排出に価格を付ける政策手段の総称。炭素税と排出量取引制度（ETS）の 2 系統。世界の GHG 排出の約 25% が対象（2024 年時点）。→ レッスン 6

カーボンリーケージ（かーぼんりーけーじ）

炭素価格が高い域内から、価格が低い域外に生産が移転する現象。EU-ETS と域外の炭素価格差から CBAM の背景となった構造。→ レッスン 7

GX-ETS（じーえっくすいーてぃーえす）

Green Transformation - Emissions Trading Scheme。日本独自の排出量取引制度。試行 2023 年 4 月、本格開始 2026 年 4 月。GX リーグ 700 社超参加。→ レッスン 6

気候関連財務情報開示（きこうかんれんざいむじょうほうかいじ）

気候関連リスクと機会が財務業績に与える影響の開示。TCFD 4 本柱（ガバナンス／戦略／リスク管理／指標と目標）に基づく。ISSB IFRS S2 で国際基準化。→ レッスン 4

京都議定書（きょうとぎていしょ）

1997 年採択、2005 年発効の気候変動対策の初期の国際的枠組み。6 種類の GHG（CO₂/CH₄/N₂O/HFCs/PFCs/SF₆）を規制対象、第 2 約束期間から NF₃ 追加で 7 種類に。→ レッスン 1

グリーン電力証書（ぐりーんでんりょくしょうしょ）

再エネで発電された電力の「環境価値」を証書化して取引する制度。企業の Scope 2 削減の証書購入手段の 1 つ。→ レッスン 5

経産省 GX 実現に向けた基本方針（けいさんしょう）

経済産業省が 2023 年 2 月に閣議決定した GX 政策の基本方針。GX-ETS、GX 経済移行債、水素・アンモニアの技術開発を柱に。→ レッスン 6

原単位（げんたんい）

生産量・売上高・従業員数などの単位活動量あたりのエネルギー使用量や GHG 排出量。省エネ法報告の基本指標。→ レッスン 5

サプライヤーエンゲージメント（さぷらいやーえんげーじめんと）

Scope 3 カテゴリ 1（購入した製品・サービス）の削減に向けた、サプライヤーとの対話・データ収集・削減目標共有の活動。CDP Supply Chain Program が事実上の標準ツール。→ レッスン 4

CBAM（しーばむ）

Carbon Border Adjustment Mechanism、EU の国境炭素調整措置。EU-ETS 相当の炭素価格を輸入品に課す仕組み。対象 6 分野（鉄鋼・アルミ・セメント・肥料・電力・水素）。移行期間 2023/10〜2025/12、本格施行 2026/1。→ レッスン 7

GX 経済移行債（じーえっくすけいざいいこうさい）

日本政府が発行する GX 実現のための国債。2024 年 2 月に世界初の国家発行、20 兆円規模（2033 年度までの累計）を目標。→ レッスン 6

GHG（じーえいちじー、温室効果ガス）

Greenhouse Gases。大気中で熱を吸収・放出する気体の総称。京都議定書 6 種＋NF₃ の 7 種類が算定対象。→ レッスン 1

GHG プロトコル（じーえいちじーぷろとこる）

企業と組織の GHG 排出量算定・報告のための世界標準基準。WRI と WBCSD が共同で策定。Corporate Standard、Scope 3 Standard、Scope 2 Guidance など複数の標準で構成。→ レッスン 2

事業所別排出量（じぎょうしょべつはいしゅつりょう）

事業所単位の GHG 排出量。省エネ法・温対法の従来の報告単位。2022 年改正で企業別（連結）にも拡大。→ レッスン 7

CSDDD（しーえすでぃーでぃーでぃー）

Corporate Sustainability Due Diligence Directive、EU 企業サステナビリティ・デュー・ディリジェンス指令。2024 年 5 月採択、加盟国国内法制化 2026 年 7 月まで、段階適用 2027 年以降。→ レッスン 7

CN（しーえぬ）

Carbon Neutral の略。CO₂ を主対象に、排出と吸収のバランスをゼロにする発想。日本政府は 2050 年 CN 宣言。→ レッスン 1

CO₂（しーおーつー、二酸化炭素）

代表的な温室効果ガス。GWP-100 = 1、ほかの GHG の GWP はこれを 1 とした比率。化石燃料燃焼が主な排出源。→ レッスン 1

CCUS（しーしーゆーえす）

Carbon Capture, Utilization and Storage、CO₂ 回収・利用・貯留技術。トランジション技術の代表格、セメント・鉄鋼・化学プラントで検討。→ レッスン 5

CDP（しーでぃーぴー）

旧 Carbon Disclosure Project、2000 年設立の国際 NGO。気候変動・水セキュリティ・森林の質問書ベースの評価、A〜F の 9 段階＋Failure。→ レッスン 4

CH₄（しーえいちよん、メタン）

温室効果ガス。GWP-100 = 27〜30。家畜、水田、廃棄物、天然ガス漏出が主な排出源。→ レッスン 1

支出額ベース（ししゅつがくべーす）

Scope 3 算定手法の 1 つ。購入額 × 業種別排出係数で算出。算定初期の全体像把握に有効。EIO-LCA が代表例。→ レッスン 3

Scope 1（すこーぷわん）

自社の管理下で直接排出される GHG。固定燃焼、移動燃焼、プロセス排出、フュージティブ排出が含まれる。→ レッスン 2

Scope 2（すこーぷつー）

購入した電力・熱・蒸気の生成時の GHG 排出。マーケットベースとロケーションベースの 2 手法。→ レッスン 2、レッスン 6

Scope 3（すこーぷすりー）

Scope 1・2 以外のバリューチェーン全体の GHG 排出。上流 8＋下流 7＝15 カテゴリ。多くの企業で総排出の 80% 以上。→ レッスン 2、レッスン 3

Scope 3 の 15 カテゴリ（すこーぷすりーのじゅうごかてごり）

上流 C1〜C8（購入品・資本財・燃料・輸送・廃棄・出張・通勤・リース）、下流 C9〜C15（下流輸送・加工・使用・廃棄・リース・フランチャイズ・投資）。→ レッスン 3

SBTi（えすびーてぃーあい）

Science Based Targets initiative、科学に基づく目標イニシアチブ。2015 年に CDP・UN Global Compact・WRI・WWF の 4 機関共同で設立。認定企業数 5,000 社超（2024 年）。→ レッスン 4

SBTi Net Zero Standard（えすびーてぃーあいねっとぜろすたんだーど）

SBTi が 2021 年 10 月に公表した Net Zero の枠組み。Scope 1・2・3 で 90% 以上の削減、残り 10% 未満を CO₂ 除去で相殺。→ レッスン 4

GWP（じーだぶりゅーぴー、地球温暖化係数）

Global Warming Potential。CO₂ を 1 とした各 GHG の温暖化能力。時間軸で GWP-100 と GWP-20 があり、通常 100 年ベース。→ レッスン 1

生物多様性（せいぶつたようせい）

生態系の多様性、種の多様性、遺伝子の多様性の総称。TNFD の主要対象、TCFD の姉妹的な扱い。→ レッスン 8

省エネ（しょうえね、Energy efficiency）

エネルギー消費量そのものを減らす取り組み。削減階層の 1 段階目、Efficiency First の原則。→ レッスン 5

商用化（しょうようか）

技術が商業ベースで導入・普及する段階。トランジション技術（水素・CCUS・DAC）は 2030 年代の商用化見通し。→ レッスン 5

排出量取引制度（はいしゅつりょうとりひきせいど、ETS）

Emissions Trading Scheme。排出枠を割当・取引する市場ベースの炭素価格制度。EU-ETS、GX-ETS、中国 ETS など。→ レッスン 6

炭素税（たんそぜい）

排出 1 t-CO₂ あたりの課税。カーボンプライシングの 2 系統の 1 つ。フランス、スウェーデン、日本の地球温暖化対策税など。→ レッスン 6

CN コード（しーえぬこーど）

Combined Nomenclature Code、EU の統計品目分類コード。CBAM で対象品目を判定する際に使用。→ レッスン 7

DAC（でぃーえーしー）

Direct Air Capture、大気中の CO₂ を直接回収する技術。トランジション技術の 1 つ、極めて高コスト。→ レッスン 5

TCFD（てぃーしーえふでぃー）

Task Force on Climate-related Financial Disclosures、気候関連財務情報開示タスクフォース。2015 年 12 月 FSB 設置、2017 年推奨事項、2023 年 10 月 ISSB へ役割承継。4 本柱（ガバナンス／戦略／リスク管理／指標と目標）。→ レッスン 4

電化（でんか、Electrification）

燃料燃焼設備を電気設備に置き換えること。ヒートポンプ、EV、フォークリフト、IH クッキングヒーターなど。再エネと組み合わせて 2 段構えの効果。→ レッスン 5

電力係数（でんりょくけいすう、Emission Factor）

購入電力 1 kWh あたりの CO₂ 排出量。電力会社別、国別、地域別に公表。ロケーションベース算定で使用。→ レッスン 2

トランジション技術（とらんじしょんぎじゅつ）

脱炭素社会への移行を支える革新的技術。水素、アンモニア、CCUS、DAC、e-Fuel、SAF など。2030 年代の商用化見通し。→ レッスン 5

Net Zero （ねっとぜろ）

すべての GHG（CO₂・CH₄・N₂O・HFCs・PFCs・SF₆・NF₃）を対象に、排出と除去のバランスをゼロにする発想。SBTi Net Zero Standard は削減 90% 以上＋オフセット 10% 未満。→ レッスン 1

認証機関（にんしょうきかん）

GHG 算定結果を第三者機関で検証する組織。CBAM、SBTi、CDP のいずれも認証機関の検証を求める。→ レッスン 7

燃料転換（ねんりょうてんかん）

化石燃料から低炭素燃料への切り替え。石炭→天然ガス、化石燃料→バイオマス、化石燃料→水素・アンモニアなど。→ レッスン 5

バウンダリー（ばうんだりー）

算定範囲の境界。組織バウンダリー（Equity Share／Financial Control／Operational Control の 3 手法）とオペレーショナルバウンダリー（Scope 1・2・3 分類）の 2 段階。→ レッスン 2

非化石証書（ひかせきしょうしょ）

非化石電源（再エネと原子力）で発電された電力の環境価値を切り離して取引する証書。2018 年 5 月導入。FIT・非 FIT の 3 種類。→ レッスン 6

PPA（ぴーぴーえー）

Power Purchase Agreement、電力購入契約。再エネ発電事業者と長期契約を結び電力を購入。フィジカル PPA とバーチャル PPA の 2 種類。追加性が高い。→ レッスン 5

物量ベース（ぶつりょうべーす）

Scope 3 算定手法の 1 つ。物量（t・L・kWh・km 等）× 排出係数で算出。支出額ベースより精度が高いがデータ収集が難しい。→ レッスン 3

マーケットベース（まーけっとべーす）

Scope 2 算定手法の 1 つ。購入契約に基づく契約上の電源構成を反映（再エネメニュー、非化石証書、PPA、グリーン電力証書）。RE100・SBTi はマーケットベース主体。→ レッスン 6

マテリアリティ・スクリーニング（まてりありてぃ・すくりーにんぐ）

Scope 3 の 15 カテゴリを、関連性・規模・影響・リスク・機会などの観点でスクリーニングし、優先順位を付ける発想。4 段階分類（大きい・中程度・小さい・該当なし）が実務。→ レッスン 3

見える化（みえるか）

エネルギー使用量を計測・可視化。省エネの 3 原則の 1 つ。系統別・時間帯別に見える化することで無駄が特定される。→ レッスン 5

有償割当（ゆうしょうわりあて）

排出量取引制度で、排出枠をオークション形式で有償販売する仕組み。EU-ETS で段階的に拡大、GX-ETS も 2027 年以降拡大予定。→ レッスン 6

ロケーションベース（ろけーしょんべーす）

Scope 2 算定手法の 1 つ。購入電力の物理的な電源構成（電力会社別の実排出係数、全国平均）に基づく係数。→ レッスン 6

Carbon Neutral（かーぼんにゅーとらる）

CO₂ を主対象に、排出と吸収のバランスをゼロにする発想。日本の 2050 年目標は「カーボンニュートラル」宣言（実質 Net Zero に相当）。→ レッスン 1

CDP Supply Chain Program（しーでぃーぴーさぷらいちぇーんぷろぐらむ）

CDP が購買企業からの依頼でサプライヤーに質問書を送付する仕組み。Scope 3 カテゴリ 1 のサプライヤーエンゲージメントで事実上の標準ツール。→ レッスン 4

COP26 （こっぷにじゅうろく）

第 26 回国連気候変動枠組条約締約国会議（2021 年 11 月、英国グラスゴー）。ISSB 設立宣言、CBAM 加速など気候ガバナンスの節目。→ レッスン 4

Equity Share Approach（えくいてぃしぇああぷろーち）

組織バウンダリー設定の 3 手法の 1 つ。持分比率に応じて排出量を算入。→ レッスン 2

EU-ETS（いーゆーいーてぃーえす）

European Union Emissions Trading System、EU 排出量取引制度。2005 年開始、世界最大の ETS。第 4 期（2021-2030）は年 4.3% 削減、EUA 価格 100 ユーロ/t-CO₂ 前後。→ レッスン 6

e-Fuel（いーふゅーえる）

合成燃料。CO₂ と水素から合成する液体燃料。航空機・船舶用途で期待。→ レッスン 5

Financial Control Approach（ふぁいなんしゃるこんとろーるあぷろーち）

組織バウンダリー設定の 3 手法の 1 つ。財務会計の連結範囲に基づく。→ レッスン 2

Fit for 55（ふぃっとふぉーふぃふてぃふぁいぶ）

EU が 2021 年 7 月に公表した気候政策パッケージ。2030 年に 1990 年比 55% 削減目標達成のため、EU-ETS 強化、CBAM 導入などを含む。→ レッスン 6、レッスン 7

GHG プロトコル Corporate Standard（じーえいちじーぷろとこるこーぽれーとすたんだーど）

企業の Scope 1・2 算定・報告の基本標準。2001 年初版、2004 年改訂。→ レッスン 2

GHG プロトコル Scope 3 Standard（じーえいちじーぷろとこるすこーぷすりーすたんだーど）

企業のバリューチェーン全体の GHG 算定・報告基準。2011 年公表、15 カテゴリに分類。→ レッスン 3

GX リーグ（じーえっくすりーぐ）

経済産業省が組成する官民パートナーシップ。GX-ETS の実施主体を含む。2024 年時点で 700 社超参加、日本の GHG 総排出量の約 5 割をカバー。→ レッスン 6

IEA（あいいーえー）

International Energy Agency、国際エネルギー機関。World Energy Outlook を年次公表、Net Zero シナリオを提供。→ レッスン 8

IPCC（あいぴーしーしー）

Intergovernmental Panel on Climate Change、気候変動に関する政府間パネル。1988 年に WMO と UNEP が共同設立。5〜7 年ごとに評価報告書を公表。→ レッスン 1

IPCC AR6（あいぴーしーしーえーあーるろく）

第 6 次評価報告書。WG1 (2021/8)、WG2 (2022/2)、WG3 (2022/4)、統合報告書 (2023/3)。1.5℃達成には 2030 年までに 2019 年比 43% 削減が必要。→ レッスン 1

J-クレジット（じぇーくれじっと）

日本のカーボンオフセットクレジット制度。2013 年 4 月開始、環境省・経産省・農水省の共同運営。省エネ・再エネ・森林由来の 3 種類。→ レッスン 6

LCA（えるしーえー）

Life Cycle Assessment、ライフサイクル評価。製品や事業のゆりかごから墓場までの環境影響を評価。カーボンフットプリント算定の基盤。→ レッスン 3

N₂O（えぬつーおー、一酸化二窒素）

温室効果ガス。GWP-100 = 273。農業（肥料）、工業プロセスが主な排出源。→ レッスン 1

NDC（えぬでぃーしー）

Nationally Determined Contribution、国別貢献。パリ協定で各国が自主的に設定する排出削減目標。5 年ごとに更新。→ レッスン 1

NF₃（えぬえふすりー、三フッ化窒素）

温室効果ガス。GWP-100 ≒ 17,400。半導体・液晶製造が主な排出源。京都議定書の第 2 約束期間から規制対象追加。→ レッスン 1

Operational Control Approach（おぺれーしょなるこんとろーるあぷろーち）

組織バウンダリー設定の 3 手法の 1 つ。事業運営を管理する会社を 100% 算入。日本の企業で多く採用。→ レッスン 2

PCAF（ぴーしーえーえふ）

Partnership for Carbon Accounting Financials、金融機関の GHG 算定パートナーシップ。Scope 3 カテゴリ 15（投資）の算定基準を提供。→ レッスン 3

RE100（あーるいーひゃく）

Renewable Energy 100%。2014 年 9 月に The Climate Group と CDP が共同で立ち上げた企業イニシアチブ。事業運営で 100% 再エネ電力にコミット。→ レッスン 5

SAF （さふ）

Sustainable Aviation Fuel、持続可能な航空燃料。バイオベース、e-Fuel ベース。航空機の脱炭素で期待。→ レッスン 5

追加性（ついかせい、Additionality）

再エネ調達手段の評価軸。オンサイト自家消費と PPA が高く、証書購入が低い。RE100 も追加性を評価軸に含める。→ レッスン 5

TCFD Consortium（てぃーしーえふでぃーこんそーしあむ）

2019 年発足の日本の TCFD 対応企業ネットワーク。賛同企業 300 社超。→ レッスン 4

TNFD（てぃーえぬえふでぃー）

Taskforce on Nature-related Financial Disclosures、自然関連財務情報開示タスクフォース。2021 年 6 月発足、2023 年 9 月 v1.0 公表。LEAP アプローチ（Locate・Evaluate・Assess・Prepare）。→ レッスン 4、レッスン 8

UNFCCC（ゆーえぬえふしーしーしー）

国連気候変動枠組条約。1992 年採択の国際条約、京都議定書、パリ協定はその下の枠組み。→ レッスン 1

WBCSD（だぶりゅーびーしーえすでぃー）

World Business Council for Sustainable Development、持続可能な開発のための世界経済人会議。WRI と共同で GHG プロトコルを策定。→ レッスン 2

WRI（だぶりゅーあーるあい）

World Resources Institute、世界資源研究所。米国のシンクタンク。GHG プロトコル策定機関の 1 つ、SBTi 設立機関の 1 つ。→ レッスン 2

WMO（だぶりゅーえむおー）

World Meteorological Organization、世界気象機関。1988 年に UNEP と共同で IPCC を設立。→ レッスン 1

WWF（だぶりゅーだぶりゅーえふ）

World Wide Fund for Nature、世界自然保護基金。SBTi 設立機関の 1 つ。→ レッスン 4

水素（すいそ）

H₂。トランジション技術の中核。グリーン水素（再エネ電力の水電解）が理想。燃料電池、水素還元製鉄、化学プロセスでの利用。→ レッスン 5